昨今の急速な都市化や自然環境の消失に伴い、子供たちが自然と接する機会は減少の一途を辿っています。こうした子供の「自然離れ」は、環境問題に対する社会の関心や危機意識を低下させる根本的な問題として認識されていますが、その実態は分かっていません。
今回、東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻環境システム研究室花木啓祐教授、栗栖聖准教授、曽我昌史日本学術振興会特別研究員、森林総合研究所の山浦悠一主任研究員、英国エクセター大学のKevin J. Gaston教授らの研究グループは、東京都の小学生約400人を対象にアンケート調査を行い、都会に住む小学生の生物多様性に対する保全意欲の発生要因を調べました。いくつかの要因を検討して分析した結果、子供の生物多様性保全意欲は、地域の自然や生き物と接する頻度に強く影響されることが分かりました。このことは、今後、子供の環境保全意識を育む上で、地域の自然環境やそれらを生かした教育が極めて重要な役割を担っています。
本研究成果は5月25日に『International Journal of Environmental Research and Public Health』電子版で公開されました。なお、本研究はJSPS科研費(No. 15J04422)の助成を受け得られたものです。
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