メタバース工学部:リスキリング「次世代サイバーインフラ」シラバス
リスキリング「次世代サイバーインフラ」(プラチナ会員限定)シラバス
1. 講義題目・担当教員
a. メタバース工学部:リスキリング「次世代サイバーインフラ」
b. 担当教員
i.工学系研究科・工学部 中尾彰宏 教授
2. 概要・目標
a. 【概要】
世界同時に発生した新型コロナウィルス感染症への対応として、遠隔会議・遠隔教育などのテレワークが新常態(ニューノーマル)として認識され、また、SDGsの1つである強靱な情報通信インフラ整備の必要性が再認識されつつある。2020年に商用化された5Gは、大容量・超低遅延・超多数接続を実現する革新的な移動通信であり、これを自営網として活用するローカル5Gへの期待が高まっている。また、さらに今後2030年に向けて、Beyond5G/6Gと呼ばれる新たな情報通信インフラへの研究開発が世界で始まりつつある。本講義は、これらの情報通信の進化を俯瞰し、これからの10年、新常態における革新的な情報通信の利活用方法を、地域創生や地域課題解決、そして、社会がSociety5.0 Readyとなるための強靱なインフラの必要性を、産業界や政府・国際組織からの講師の知見より網羅的に議論する。
b. 【目標】
i. 情報通信の進化を俯瞰でき、次世代の革新的な情報通信の利活用方法を提案できるレベルになること
3. キーワード
a. 5G, Beyond 5G, 次世代通信,Society5.0ビジネス
4. 授業計画
各回とも、指定動画を視聴。10/17より毎週レポートを案内予定。
a. 5Gの基礎技術とB5Gに向けた研究開発動向 【学術視点】
2022年10月17日~10月23日 東京大学 工学系研究科 中尾彰宏教授
b. 5Gの現状とBeyond5Gへの展開 (1)【産業視点】通信キャリア関係者
2022年10月31日~11月6日 ソフトバンク株式会社 専務執行役員兼CTO 佃英幸様
c. 5G・B5Gの政策と戦略 【政府視点】省庁関係者
2022年11月7日~11月13日 総務省 国際戦略局長 田原康生様
d. 5Gの現状とBeyond5Gへの展開 (2)【産業視点】通信キャリア関係者
2022年11月14日~11月20日 楽天モバイル株式会社 執行役員 技術戦略本部長
楽天シンフォニー株式会社 シニアヴァイスプレジデント
楽天モバイルインフラソリューション株式会社 取締役
e. 5G・B5G時代のネットワーク (1) 【産業視点】通信機器ベンダ関係者
2022年11月21日 ~27日 NEC 新事業推進部門長 新井智也様
f. 海外における5G・B5G研究開発と今後 【国際視点】海外大学教授
2022年11月28日~12月4日
Professor of University of Oulu
Finland 6G Flagship Director Pf. Matti Latva-Aho
Professor of University of Oulu
Finland 6G Flagship Director Pf. Matti Latva-Aho
g. 5G・B5G時代のネットワーク (2) 【産業視点】通信機器ベンダ関係者
2022年12月12日~12月18日 金曜日 富士通株式会社 モバイルソリューション事業部長 佐藤直人様
h. 宇宙・海洋通信 【学術視点】学内教授
2022年12月19日~12月25日 東京大学 工学系研究科 中須賀真一教授
i. 5Gの現状とBeyond5Gへの展開 (3)【産業視点】通信キャリア関係者
2023年1月6日~1月12日 KDDI株式会社 技術統括本部技術戦略本部 副本部長 兼 KDDI総合研究所 執行役員副所長 大谷朋広様
j. B5Gと半導体戦略 【学術視点】学内教授
2023年1月16日~1月22日 金曜日 東京大学 工学系研究科 黒田忠広教授
k. 5Gの現状とBeyond5Gへの展開 (4)【産業視点】通信キャリア関係者
2023年1月30日~2月5日 株式会社NTTドコモ 執行役員 中村武宏様
5. 授業の方法
a. 原則、アップロードされた動画ファイルの視聴による。
b. 10/17から1週間ごとに小レポート課題に回答し、提出いただく。その期間内に、指定動画を視聴のこと。
c. 全11回の動画視聴と小レポート提出後、最終レポートとして講義で紹介されたBeyond5G/6Gに向けた情報通信の研究開発を選び、自社での社会実装案をスライドのpdfにて提出。
d. 最終レポート発表を東京大学の受講生の前で行い、質疑応答する機会を設けることを検討中(2022年12月〜2023年1月を予定)。
6. 成績評価方法
a. 毎回のレポート・出席・ファイナルレポートにより成績を評価する。
7. 履修上の注意
a. 対象(主に情報通信系の基礎知識がある受講者を対象とする)
b. レポート内容のレビューのため、今期は50名の人数制限を設ける。
c. 受講者には、専用のSlackを案内する予定。随時確認のこと。
d. 動画は、2022年10月以降追加・削除されることがある。
以上